１．スタッフ　（2025年４月１日現在）

２．診療科の特徴

主として、人と人とのコミュニケーションのための、「聴いて」「話す」ために欠かせない聴覚器と発声器、「呼吸をして」「食べる」ための上気道の病変を扱っている。

耳領域

当科が最も得意とする分野は耳領域である。現在、診療科長の伊藤のもと、橋本講師、島田助教、野田講師の３名が耳科学チームとして、主たる耳科手術執刀医を務めている。中耳炎外来では慢性中耳炎、真珠腫性中耳炎、側頭骨腫瘍等に対する中耳手術の適応を検討の上、多数手術を施行している。耐術能の問題で全身麻酔が困難な症例などでは、局所麻酔下での中耳手術も積極的に行っている。側頭骨?外側頭蓋底腫瘍（成人の錐体部真珠腫なども含む先天性真珠腫進展例、聴器癌など）に対する手術を行える全国的にも数少ない施設の１つである。

難聴外来は主に小児を対象としており、補聴器や人工内耳などの人工聴覚器を扱い、言語聴覚士が補聴器?人工内耳装用訓練、言語訓練を行っている。補聴器適合検査有資格施設である。聾?高度難聴症例に対しては人工内耳埋込手術を成人?小児とも施行しており、高難易度手術も積極的に実施している。日本耳鼻咽喉科学会指定の新生児聴覚スクリーニング後の精密聴力検査機関として精密検査、診断、および難聴療育も行っている。遺伝子診断は遺伝カウンセリング室と連携し、先天性難聴の遺伝学的検査ならびに遺伝カウンセリングを行い、難聴の原因診断を行っている。

喉頭領域：嚥下?音声機能

喉頭領域は今後の耳鼻咽喉科診療の重点項目と認識し、人材の育成および歯科口腔外科、リハビリテーション科との診療連携をすすめている。嚥下リハビリ、嚥下改善手術、誤嚥防止手術を施行しており症例数も年々増加している。また、県内を中心とした関連職種への啓蒙や、摂食?嚥下医療の地域連携を確立すべく活動をしている。もう１つの喉頭の重要な機能である音声の障害に対する取り組みも重視している。機能性発声障害に対する音声リハビリなどの保存的治療の他に、声帯委縮症や反回神経麻痺に対して喉頭枠組み手術も導入し音声の改善に努めている。これまで入院が必要であった声帯ポリープや声帯結節に対しても日帰り手術である声帯内薬剤注入療法を行って良好な結果を得ている。更に、治療経験がなかった痙攣性発声障害に対しても音声リハビリ、ボツリヌス毒素の声帯筋への注入、更に、甲状軟骨形成術Ⅱ型の導入により良好な結果を得られるようになってきている。

鼻領域

内視鏡下鼻副鼻腔手術による鼻副鼻腔疾患の治療成績は向上し、患者の満足度も高い。難易度の高い手術も多く、ナビゲーションシステムや手術機器の発達に伴い、これらの高い手術の安全性も高まった。慢性副鼻腔炎例に対する内視鏡下副鼻腔手術や鼻腔腫瘍に対する内視鏡下腫瘍切除術なども積極的に行っている。好酸球性副鼻腔炎に対しては、手術後再発し、ステロイド内服でも効果が乏しい場合、生物学的製剤の導入を外来で行っている。 また、外来診療の一環としてレーザーによる下鼻甲介焼灼法を施行している。十分な結果が得られない場合には鼻中隔矯正術＋粘膜下下鼻甲介骨切除術＋粘膜下層のレーザー焼灼術＋後鼻神経切断術もしくはそのいずれかを行っており、満足の行く結果が得られている。減感作治療に関しては従来行われていた皮下免疫治療に加え、舌下免疫治療を行っている。

口腔咽頭領域

睡眠時無呼吸症に対する、術後出血が少なく安全で、術後疼痛も軽度なマイクロデブリッターやコブレーターなどのパワーデバイスを用いた被膜内口蓋扁桃切除術Powered Intracapsular Tonsillotomy & Adenoidectomy（PITA）を積極的に施行している。我が国における本手術法の普及のために、日本口腔咽頭科学会におけるワーキンググループ活動に積極的に参加し、手術手引書を発行した。睡眠時無呼吸症候群の重症度評価や、NasalCPAPおよび口腔装具の導入および導入後評価を関連診療科とともに行っている。

頸部領域

甲状腺腫瘍をはじめとした、頸部腫瘍の手術を行っており、また甲状腺機能亢進症および原発性副甲状腺機能亢進症の外科手術に取り組んでいる。

悪性腫瘍領域

Cancer Boardにおいて関連診療科と症例検討をおこない治療方針の決定および最新の知見を取り入れるようにしている。医師のみではなく、看護師、歯科衛生士、NSTなどを含む多職種で症例の検討会を行っている。治療の目標は、癌の根治性と治療後の生活の質の両立である。定位放射線治療、化学放射線治療、分子標的薬治療、免疫チェックポイント阻害薬、頭蓋底手術など幅広い治療方法の選択が可能である。緩和治療としてのQUAD SHOTと小線源治療を開始した。

小児耳鼻咽喉科領域

慢性中耳炎、真珠腫性中耳炎、聴器腫瘍、先天性などの小児難聴（人工内耳手術、先天性中耳?内耳形成異常）、小児滲出性中耳炎、反復性中耳炎、睡眠時無呼吸症、顔面神経麻痺や上気道狭窄の評価?治療などを行っている。手術では、耳科領域では慢性（化膿性）中耳炎、真珠腫性中耳炎に対する鼓室形成術や、人工内耳を手術困難例や重複障害にも積極的に行っている。安全?確実に耳の病変を治すとともに、聴力改善を目指した手術治療を行っている。また小児滲出性中耳炎に対しては、日本耳科学会の「小児滲出性中耳炎診療ガイドライン」作成委員長?担当理事等として、ガイドライン初版および改訂版の作成にあたり、エビデンスに基づいた適正治療に勤めている。睡眠時無呼吸症に対しては、安全で術後疼痛も軽度なマイクロデブリッターやコブレーターなどのパワーデバイスを用いた被膜内口蓋扁桃切除術Powered Intracapsular Tonsillotomy & Adenoidectomy（PITA）を積極的に採用している。

診療科長の伊藤は、現在日本小児耳鼻咽喉科学会の理事長として、我が国の小児耳鼻咽喉科の発展に寄与している。（詳細は、小児耳鼻咽喉科アニュアルレポート2021を参照）

施設認定

• 日本耳鼻咽喉科学会認定医制度指定施設
• 日本アレルギー学会認定医制度指定施設
• 日本頭頸部外科学会認定頭頸部がん専門医制度研修施設
• 日本耳科学会認可研修施設
• 日本気管食道科学会認定専門医研修施設
• 日本鼻科学会鼻科手術認可研修施設
• 日本内分泌外科学会専門医制度関連施設

専門医

３．診療実績?クリニカルインディケーター

１）新来患者数?再来患者数?紹介割合

２）入院患者

３－１）手術　症例数：881件

３－２）術後合併症

４）化学療法症例?数

臨床腫瘍部および皮膚科と連携し全身薬物療法を施行している。日本がん治療認定医機構がん治療認定医および日本頭頸部外科学会頭頸部がん専門医の資格をもつ耳鼻咽喉科医師のもとに全身薬物療法がおこなわれている。全身薬物療法療法は66人におこなわれ、内容はROS1/TRK阻 害 薬：１人、Nivolumab：９人、Pembrolizumab：15人、5-FU＋Cisplatin/Carboplatin+Pembrolizumab：10人、Lenbatinib：10人、Docetaxcel/Trastuzumab：１人、Cisplatin/Etoposide：２人、weekly-Paclitaxel+CetuximabまたはweeklyPaclitaxel：10人、Tegafur/Gimeracil/Oteracil：８人であった。

５）放射線療法症例?数

放射線治療は50人におこなわれた。37人が放射線治療単独（根治12人、術後９人、緩和17人）、８人が抗がん薬同時併用の放射線治療（根治７人、術後１人／Cisplatin：６人、Carboplatin：２人）であった。

６）悪性腫瘍の疾患別および臨床進行期別ならびに治療法別治療成績

カプランマイヤー法を用いた５年全生存割合（％）を表にしめす。治療法の選択は、病理型、病期、社会的背景、患者さんの希望などを総合的に判断し、個々の症例できめている。治療の目標は、癌の根治性を損なう事なく、形態と機能保存をおこなうことである。治療成績の向上とともに異時性重複癌をみとめる場合が過去と比べ多くなってきている。今後はこの異時性重複癌の治療が課題と考える。

７）死亡症例

８）外来手術

９）カンファレンス症例

①診療科内

術前カンファレンス：毎週水曜日（17時00分～）

②他科との合同

放射線科/臨床腫瘍科合同カンファレンス：毎週月曜日（17時30分～）

③他職種との合同

病棟看護師とのカンファレンス：入院患者カンファレンスに準じる

４．2025年の目標?事業計画等

新患者数の確保：耳鼻咽喉科各領域の患者数は専門医教育に十分な人数が確保されている。これまで、全身麻酔手術枠制限のために新患患者数をやや抑制していたが、今後回復していく予定である。

スタッフの増員：診療体制と学生?専攻医の教育の充実、研究の遂行のためにはスタッフの充実が必要である。2025年は５人のスタッフ増員がはかられた（准教授１名、助教１名、シニアレジデント３名）。引き続きスタッフの確保をはかる。

診療結果のフィードバック：臨床試験、治療結果を検証し報告する。

2024年は臨床試験が再び活発に開始されている。

新たな診療技術の習得：内転型痙攣性発声障害の症状改善外科手術チタンブリッジを用いた甲状軟骨形成術２型、人工聴覚器手術、鏡視下パワーデバイス扁桃アデノイド手術（PITA手術：被膜内口蓋扁桃切除術Powered Intracapsular Tonsillotomy & Adenoidectomy）などの術者育成を引き続き進める。

5．過去実績

• 2023年アニュアルレポート
• 2022年アニュアルレポート
• 2021年アニュアルレポート
• 2020年アニュアルレポート
• 2019年アニュアルレポート
• 2018年アニュアルレポート
• 2017年アニュアルレポート
• 2016年アニュアルレポート
• 2015年アニュアルレポート
• 2014年アニュアルレポート
• 2013年アニュアルレポート
• 2012年アニュアルレポート
• 2011年アニュアルレポート
• 2010年アニュアルレポート
• 2009年アニュアルレポート