1．スタッフ（2025年４月１日現在）

（ローテート中および派遣中を除く）

2．診療科の特徴

感染症科は、コンサルテーションを主体とする診療形態をとり、病院内で横断的な活動を展開している。より質の高い感染症の専門診療の提供を目指しており、教育にも最重点をおいて学内、学外、海外から多くの見学者を受け入れている。学内でも積極的に学生、研修医の教育活動に携わっている。また、県の中核拠点病院としてHIV診療にもあたっており、外来診療が中心ではあるが、入院症例については感染症科が担当する体制となっている。COVID-19については重症例の一部を担当するほか、他診療科に入院したすべての症例のコンサルテーションや入院調整に応じ、附属病院全体の安定的な医療の提供について、差配を継続することとしたい。その他の一般的な感染症の症例は総合診療内科でも多くの入院症例を担当しており、畠山科長は総合診療内科副科長を兼任し、協力的な診療?教育体制をとっている。なお、日本感染症学会研修施設として認定されている。

また、当院は栃木県における唯一の第一種感染症指定医療機関を受諾しており、県内で一類感染症が発生した場合には、感染症科を中心として診療体制を構築することとなっている。第一種感染症指定医療機関の運営には、全病院的な対応のみならず、公衆衛生行政部門などの外部機関との連携も重要であり、平時から症例搬送訓練などを実施している。さらに、栃木県の中核エイズ診療拠点病院、感染症対策連携協議会委員として、県全体のエイズ対策や感染症対策にも深く関与している。2009年度からは、自治医科大学?保健委員会からの依頼を受けて医療従事者の針刺し切創などによる職業上の血液体液曝露についても担当部署として活動し、保健センターとの協力により曝露された医療従事者のフォローアップにもあたっている。

2024年度より、厚生労働省?国立健康危機管理研究機構「臨床感染症研究ネットワーク事業」を受託し、平時より全国の医療機関や自治体等と連携し、多施設で感染症の臨床研究を実施できる体制の整備に取り組んでいる。

感染症科のほぼ全ての教員（医師）は、感染制御部を兼務し、感染防止対策に関わる教育および実践の一部を担っている。感染制御部は特定機能病院に求められる医療感染防止対策に専任従事する部門であり、医療行為に関連した感染症の防止と制圧および医療従事者の職業上の安全と健康を担当する。医療の質向上?安全推進センター、大学保健委員会?保健センターなどとも連携を取りながら組織横断的な活動を展開して、とくに医療の質向上?安全推進センターとはすべての職員を対象とした講習会を共同で開催している。また、感染症法などに基づく届出業務などはすべて感染制御部が集約して担当している。臨床検査部?細菌検査室からすべての微生物検査データを提供していただき、病院内における感染症の動向をリアルタイムで把握して、感染症診療や感染防止対策に生かしている。その他、抗菌薬適正使用支援チーム（AST）には感染症科スタッフも参画し、全病院を対象に抗菌薬適正使用を推進している（感染制御部の詳細は、感染制御部アニュアルレポートを参照）。

認定施設

• 日本感染症学会認定研修施設
• 第一種感染症指定医療機関
• エイズ拠点病院

認定医?専門医

3．診療実績?クリニカルインディケーター

１）新規コンサルテーション患者数

2024年度の新規コンサルテーション件数は1205件で、前年度比31％（287件）増であった。

月別コンサルト件数

２）新来患者数?再来患者数?紹介割合

新来患者数 101人（前年度比 53%増）
再来患者数 1,512人（前年度比 38%増）
紹介割合 79.5％

３）入院患者数（病名別）

新規入院患者数は34人で、前年度比21%増であった。

病名別?新規入院患者数（2024年度）

のべ入院患者数は836人で、前年度比55％増であった。

のべ入院患者数（2024年度）

４）治療成績

記載事項なし。

５）合併症例

記載事項なし。

６）死亡症例?死因?剖検数?剖検率

記載事項なし。

７）主な検査?処置?治療件数

記載事項なし。

８）カンファランス

（１）診療科内

月：症例カンファランス?救急感染症カンファランス

火：症例カンファランス

金：症例カンファラン

4．2025年の目標?事業計画等

COVID-19の５類感染症移行に伴い、栃木県365体育娱乐场感染症対策本部による入院医療調整は満了したが、引き続き栃木県感染症対策連携協議会委員として、医療措置協定の締結など、県内の新興?再興感染症対策の基幹病院としての役割を果たしていく。

HIV感染症については、附属病院および附属さいたま医療センターにおけるHIV感染症診療を担っており、いずれも有数の患者数を抱えるため、最新の医療を包括的に提供できるよう体制を整える。HIV感染症、性感染症、結核等感染症は、COVID-19流行時の受診?検査控えの影響や国際交流の再開の影響が現れている。栃木県HIVネットワーク、埼玉県およびさいたま市のエイズ対策関連協議会委員を担当しており、両県全体のエイズ対策および医療体制の整備について取り組む。

2024年度より、厚生労働省?感染症臨床研究ネットワーク事業における研究実施機関を受託し、平時より全国の医療機関や自治体と連携し、多施設で感染症に関する臨床研究に取り組むとともに、院内インフラの整備および感染症臨床研究人材の育成を行う。パンデミックに備えた戦略会議への参加、有事の際に速やかに臨床研究を遂行できる体制の構築を行う。

感染症コンサルト件数の増加と外来診療（HIV?性感染症?難治感染症等の重点感染症）の再整備を行う。ニーズに呼応する形で渡航者外来（予防接種を含む）の整備も要する。また、新興感染症対策の一環として、感染症医療人材の育成に重点を置き、卒前?卒後教育体制を整える。人材確保にも注力し、医学生、専攻医、感染症専門医、総合診療医、感染対策従事者など、様々なバックグランドや目的を持った人がニーズに応じてスキルアップできる環境を目指す。

感染症科の入院病棟が従来の本館８階西から６階に移転?再開した（２床）。稼働率の向上とともに、医師勤務室の拡張?整備等、執務環境の改善にも取り組む。

5．過去実績

• 2023年アニュアルレポート
• 2022年アニュアルレポート
• 2021年アニュアルレポート
• 2020年アニュアルレポート
• 2019年アニュアルレポート
• 2018年アニュアルレポート
• 2017年アニュアルレポート
• 2016年アニュアルレポート
• 2015年アニュアルレポート
• 2014年アニュアルレポート
• 2013年アニュアルレポート
• 2012年アニュアルレポート
• 2011年アニュアルレポート
• 2010年アニュアルレポート
• 2009年アニュアルレポート