小児リハビリテーション部【アニュアルレポート】
1.スタッフ(2025年4月1日現在)
| 部長 | (兼)(学内教授) | 渡邉 英明 |
|---|---|---|
| 医員 | (助教) | 溝部 吉高 |
| (兼)(病院助教) | 滝 直也 | |
| 小沼 早希 | ||
| 理学療法士 | 大橋麻納美 | |
| 高石 恵太 | ||
| 作業療法士 | 黒渕 永寿 | |
| 玉野 彩 | ||
| 寺島 帆夏 | ||
| 言語聴覚士 | 小原まどか | |
| 高橋ちひろ | ||
2.診療科の特徴
当院リハビリテーションセンターは総合リハビリテーションセンター施設の基準を受けており、入院患者、外来紹介患者の理学療法、作業療法、言語聴覚療法を提供しています。また、診察の上、身体障害?肢体不自由に関しての診断や、車椅子、義肢、装具(補聴器を含め)、歩行補助具等、福祉機器関連用具および住宅改修についての相談についても応じています。また、子どもの発達を助ける治療であるSST(SocialSkillTraining)を開始し実績をあげています。
1) 理学療法
運動機能の障害を援助しながら社会生活の自立を目標に治療しています。脳血管?神経筋疾患?運動器疾患などが対象になります。必要に応じて、保護者へのアドバイスや車椅子の作製、補助具作製を行っています。
2) 作業療法
発達時期に障害をうけた子どもに対して、いろいろな作業活動(遊びを含め)を利用し、基本的能力の治療?訓練(麻痺による随意性の低下に対する訓練、筋力強化、関節可動域の維持?拡大、認知?心理的機能の改善など)、応用能力の訓練(上肢機能の改善、生活活動、着替え?食事?排泄などの能力の維持改善)、自助具?装具の作製や適応指導、車椅子?坐位保持装置などの作成、社会的適応能力の訓練などを行っています。また、たとえ障害があっても、家庭や幼稚園、学校で生き生きと生活できるように、指導?援助を行っています。対象は脳疾患?神経筋疾患?運動器疾患や発達障害(自閉症、注意欠陥多動症候群ADHD、学習障害、その他)などです。
3) 言語聴覚療法
小児期にみられる言語障害には①言語発達遅滞(難聴に伴うものや精神遅滞、自閉症?広汎性発達障害?多動といった発達障害に伴うもの、その他)、②構音障害(口蓋裂、脳性麻痺などの器質因がある場合とない場合)、③吃音、小児期の失語症などがあります。言語聴覚療法では、こういった言語(発達)の問題について、各子供の状況を評価(言語リハビリが必要かどうかも含めて)し、その特性に合わせて言語リハビリの指導?相談を行っています。その特色としてコミュニケーション重視のアプローチを行っています。
認定施設
なし
指導医?専門医等
なし
3.診療実績?クリニカルインディケーター
1)新来患者数?再来患者数?紹介割合
新来患者数 15人
再来患者数 46,136人
紹介割合 69.2%
(リハビリテーション科全体のデータ)
2)患者数(疾患別)2024/1~2024/12
| 疾患 | 患者数 |
|---|---|
| 脳血管疾患 | 282 |
| 運動器疾患 | 166 |
| 呼吸器疾患 | 86 |
| 心大血管疾患 | 7 |
| その他 | 205 |
| 合計 | 746 |
3)手術症例病名別件数
なし
4)治療成績
なし
5)合併症例
なし
6)死亡症例?死因?剖検数?剖検率
なし
7)主な検査?処置?治療件数
なし
8)カンファランス症例
なし
9)キャンサーボード
[グループ名] 小児リハビリテーション部、小児整形外科、小児科、小児放射線科
| 1月 | 2月 | 3月 | 4月 | 5月 | 6月 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1回 | 1回 | 1回 | 1回 | 1回 | 1回 |
| 7月 | 8月 | 9月 | 10月 | 11月 | 12月 |
| 1回 | 0回 | 1回 | 1回 | 1回 | 1回 |
4.2025年の目標?事業計画等
【目標】
前年度より、小児の脳血管?運動器?呼吸器?心大血管疾患に対するリハビリテーションの症例数をそれぞれ10%増加させることを目指す。
【事業計画】
当センターは開設以来、小児科および小児整形外科、小児脳神経外科の患者を対象に、脳血管障害や運動器障害をもつ子どもに対するリハビリテーションを中心に取り組んできました。今後も脳血管および運動器に関連する入院リハビリテーションの患者数が増加すると見込まれますが、小児心臓血管外科を中心とした心大血管疾患や、小児科を中心とした呼吸器疾患に障害をもつ子どもへのリハビリテーションにも、より積極的に取り組んでいきたいと考えています。
また、高度な医療を提供する小児総合リハビリテーション施設として、社会に広く認知されるよう、学会や研究会における発表をはじめとする広報活動を積極的に展開していく計画です。
